「障碍者は介助の手なくして生きられない。介助を受けられるか否かは障碍者にとって命に関わる重大な問題である」

「同性愛者は介助が受けられないからといって死んでしまうことはないだろう」

「命に関わる問題と命に関わらない問題、どちらが大切か。両者を比べた場合、命に関わる問題の方が重大だとは思わないか」

これらの言葉、特に、最後の一言を、あなたは、どう受け止めるだろうか。

今回はこの「命」という視点から「暴力」について考えたい（なな／にじいろ扁平足）。

「命」。それは一般に「かけがえのないもの」とされる。人によっては「地球より重い」と言うであろう。私は、その「命」を守る仕事をしている。障碍者の自立を目的とするCIL（自立生活センター）において介助者として働いている。そう、冒頭の言葉は、すべて私が障碍者自身から向けられた言葉なのだ。

私は、自分が関わっているこのCILに、実に些細なきっかけでカミングアウトした。そこには「CILは人権問題に真剣に取り組む場所。ならば、私がレズビアンだと言ってもわかってもらえるであろう」という、いまから考えると安直極まりない考えがあった。

しかし障碍者といえども、その大部分が異性愛者。同性愛はじめ性的マイノリティへの理解は進んでいるとは言えない。介助に入っているとき、また、事務所で勤務している際、性的マイノリティに対する侮蔑的発言をよく聞く。はじめこそ「これは仕事」と思って割り切るつもりでいたが、それが続いていくうちに心身に変調をきたすようになっていった。

これ以上我慢していたのでは私自身が参ってしまう。そこで思い切って団体代表（障害者）に自らの考えをぶつけることとした。最初こそ「わかった。その点についてもCILの問題として考慮しよう」という返事だったが、日が経つにつれてその反応は私にとって厳しいものとなっていった。

はじめは（同性の）利用者に不安のあるようなことがあってはならない、利用者を性的な目で見ているのではないか、など、同性愛者である私に対する疑いという形でやってきた。そのたびに私は違う、それは働きぶりを見ればわかるだろうと説明した。

●同性愛者は「都合のいい介助者」

たとえば、こんなことを実際に障碍者から言われたことがある。

「同性愛者は、結婚しないから介助ローテーションの融通がきく。便利」

「同性愛者を（同性の）障碍者のもとへ介助派遣するのは不安である」

一方では「結婚することがないから」という理由から障碍者にとって「都合のいい介助者」という目を向けられる。また一方では同性愛者である私に「障碍者を性的な目でみるかもしれない」という非難の目を向ける。こんな二重のメッセージを受けたのでは、私はCILに関わりたいと思っても居場所がない。障碍者に関わる自分、レズビアンとして、人として自信が持てないままだ。

また、次のようなこともよく言われている。

「障碍者は介助の手なくして生きられない。介助を受けられるか否かは障碍者にとって命に関わる重大な問題である」

「同性愛者は介助が受けられないからといって死んでしまうことはないだろう」

極めつけは、これだ。

「命に関わる問題と命に関わらない問題、どちらが大切か。両者を比べた場合、命に関わる問題の方が重大だとは思わないか」

結論としては、同性愛者としてCILに関わっていくなかでいろいろ不満や思うことがあるかもしれないが、そこは仕事として割り切って障碍者の自立サポートに専念せよ、というものであった。言い換えれば大部分の障碍者にとって「同性愛者の問題は人の命に比べればさほど重要ではない」ということだ。

●「命」という「権力」を背景にした暴力

「障碍者の命を守るため」という一見口当たりの良いセリフのもとに、介助者や障碍当事者以外のマイノリティの意見は垂れ流しにされる。障碍者が「苦しい」と言えばそれは「苦しみ」として受け止められる。「命」に関わる問題だから。それ以外の「苦しい」は無視されてしまう。それは「命」に関わらないから。「介助が受けられないと死んでしまう」のなら「介助者」の抱える問題は障碍者にとっても他人事ではないと言えるのではないか。どちらが重大かとは一概に決め付けることはできない。

「死んでしまう」というメッセージは強い。誰だって自らの関わる人間が死んでしまうのは恐ろしいこと。そのメッセージを「障碍者が自分らしく生きるサポート」という形で断定的・巧妙に発し、「障碍者は正しい。異を唱える者が悪い」と思い込ませる。「命に関わる問題が重大である」と威圧感、罪悪感を与え、最終的には自尊心を奪う。相手は精神的に「命」をとられてしまうのである。

これは「命」という「権力」を背景にした暴力である、と解釈しても過言ではないのではなかろうか。

誤解のないように話しておくが、私は障碍者が憎いのではない。相手の思いを聞き、自分の思いを伝え、お互いに良い関係であるにはどうすれば良いだろうか。それを考えていきたい。いまはそう思っている。

「シェルターシンポジウム 2007 in 東京」に行ってきました

——セクシュアル・マイノリティの分科会を担当して

堀江有里

2007年11月23日（金）〜25日（日）、「DV根絶国際フォーラム」と「第10回全国シェルターシンポジウム2007」が同時開催された。会場は、東京の幕張メッセ国際会議場と国際能力開発支援センター（OVTA）。主催は、NPO法人全国女性シェルターネット。３日間の参加者は、主催者発表によると、のべ2,500人。

まず昨年のことだけれど、さまざまな人々に出会うことができて収穫ではあったが、驚くことが結構、多かった。というのは、自己紹介をする場面で「わたし、レズビアンなんですけど、ピア・サポートのなかで、暴力の話って、やっぱりあるんですよね」と言うと、こんな反応が多く返ってきたからだ。

「え？　同性のあいだにもDVって、あるんですか？！」

つまりは、「DV」と言えば、男性から女性への暴力のことで、それ以外のことは想定にはない、ということらしい。もちろんすべての人たちがそう考えているわけではないのだけれど、多くの人々にとって、“想定の外”にあって、認識すらされていない、というのが現実なのではないだろうか。

◆セクシュアル・マイノリティのDV被害者支援

11月24日に開催された分科会の参加者は20名。最初に自己紹介から開始したのだが、何人かセクシュアル・マイノリティ当事者たちの参加もあり、多彩なメンバーだった。

前年に引き続き、「セクシュアル・マイノリティのDV被害者支援」を担当したのは、NPO法人フェミニストサポートセンター・東海（FSC東海）。当日の趣旨説明によると、以前にほかの団体が「マイノリティ」の分科会を設定し、そのなかでセクシュアル・マイノリティの置かれている状況が紹介されたこともあったが、実際に相談のケースが散見するなか、独自にもつ必要があるのではないか、という声から分科会が設定されることとなったらしい。

しかし、ひとくちに「セクシュアル・マイノリティ」と言っても、じつに多様である。ということで、今回は、午前と午後の二部に分け、（１）発題「同性間パートナーシップとDVの諸課題——レズビアンの立場から」（担当：堀江有里）、（２）「セクシュアル・マイノリティの相談の現状分析」（担当：北仲千里さん／FSC東海）の２本立てになった。それぞれ簡単にご紹介しておきたい。

まず、午前の部「同性間パートナーシップとDV」と題して、非異性間のパートナーシップとDVについての発題。じつは、わたしはシェルターとかDV問題に、日常的にかかわっているわけではない。1994年からキリスト教のセクシュアル・マイノリティのピア・サポートにかかわってきたのだが、そこで触れてきたケースや、身のまわりの友人たちのケースについて問題点を抽出し、お話しすることとなった。この点、お断りしておきたいと思う。

以下のような点を、特徴的なこととして挙げた。

・非異性間における関係のトラブルは、周囲へのカミングアウトの問題もからんでくるので、第三者が介入しての解決が困難である。

・そのため、関係自体が、ときに閉鎖的にならざるをえないこともある（カップルのなかでさまざまな暴力の問題が起こっても、周りに相談しにくいことがある。また相談業務機関やシェルターなどに話す場合にも「拒絶されるのではないか」「偏見の目で見られるのではないか」という不安が生まれる場合があるし、実際に対応してもらえないケースがある）。

・非異性とパートナーシップを育んでいること自体について、当事者が自己肯定できていない場合がある（同性愛嫌悪をもっている場合がある。「わたしたちの関係は“不自然”だから、“異常”だから、うまくいかないのだ」と思い込んでしまう場合がある）。

　また、これらに対して、今後の課題として以下のような点を挙げた。

・まずは何よりも、DV被害者が“これはDVだ”と気づける情報、気づいた場合に話をできる場の確保。とくに相談できる場やシェルターが増えていくためには、まずはセクシュアル・マイノリティに関する研修が必要。

・DV法の改正。現在、異性間での暴力の問題しか取り扱えないので、「配偶者等」の明記と、そのなかに非異性間パートナーシップの事例を盛り込むことが必要。

・しかし、まだ非異性間のDVはなかなかその実情が把握できていないので、何らかの実態調査を行う必要もある。

そして午後の部は、２つの実態調査の報告と分析。ａ）内閣府の調査から、ｂ）今回の事前調査から、という２本立てで、フェミニストサポートセンター（FSC）東海が担当。

まず、2004年度に内閣府が実施した「配偶者等からの暴力に係る相談員等の支援者に関する実態調査」の結果報告からの抜粋からの紹介。すでに公表されているが、民間の相談員や施設長を対象としたものである。そこに「性的少数者である被害者からの相談への対応」という項目があり、こんな数字が出ている。

ａ）対応している　13.4％

ｂ）対応したことはないが、相談があれば対応できる　　49.3％

ｃ）対応したことはなく、相談が遭っても対応できない　　35.0％

内閣府の報告書では、ａ）とｂ）とをあわせて「6割強が性的少数者からの相談に『対応できる』と答えている」と評価しているが、その詳細をみていくと、「特別な体制を整えているわけではないが、相談員等が工夫して対応している」＝74.6％、「性的少数者からの相談に対応している他の相談機関を紹介している」＝20.5％、という数字が出ている。わたしには、「他の相談機関を紹介している」が“対応できている”と評価されてしまうのは納得がいかない気もするが、これが実態だということだろう。

また、もうひとつは、全国47都道府県に設置されている婦人相談所を対象に、FSC東海が調査したものだ（2007年10月31日〜11月15日実施／回収率80.8％）。項目としては、「同性間で生じた親密な関係における暴力のケースについて…扱った事例」があるか、また、「相談者の性別にあいまいさがある場合」の事例などをたずねるものが含まれる。詳細については、実施したFSC東海から、近々公表されると思うが、実際に、いくつかの婦人相談所でケースが上がってきているということが明らかになった。つまりは、たとえば、トランスジェンダーがDV被害を受けている、とか、非異性間のDV被害で相談所に連絡した人たちがいる、などのことが明らかになったわけだ。

◆今後の課題

これらを踏まえて、意見交換などをすることとなった。そこから具体的なアクションへと結びついていく提案が生まれたわけではない。しかし、（１）すでにいくつかの相談業務やシェルターにかかわっている人たちのあいだでは取り組みが行われてきているし、それらをネットワークとしてつなぐことの必要があること、（２）相談窓口やシェルターに携わる人々に、異性愛や性別が男女二元論に合致している（かつ性別違和をもたない）ことをDV問題に取り組むうえでの前提とする考え方にクエスチョンをもってもらう必要があること、（３）DV法のつぎの改正に向けて,性的少数者の置かれた状況についての認識を高めるために動いていく必要があること、などを確認することができた。

何をどのように、という具体的な事柄については未知数ではあるけれど、とにかく、声を挙げ、ネットワークをつくっていくことの大切さを痛感して帰ってきた次第である。

考えてみれば、どこにでも暴力の可能性は存在するわけだけれど、最初に述べたように、DVといえば、“男から女に向けての暴力”として強調されてきた経緯もある。DVをそのように語る場では、女も暴力を奮うのだ、という、ちょっと考えたら“あたりまえ”であるはずのことも、落とされていってしまう。たとえば、レズビアン・カップルのあいだで起こる暴力の問題についても、そのような大枠のDV関連の運動のなかでは、連帯しにくくて、相談できる機関も限られてしまうわけだ。

そして、認識されてないということは、暴力のただなかにいる人たちも、なかなか第三者に相談しにくい現状があるということだと思う。語る場がない。これは切実な問題なのではないだろうか。少しでも、このような現状を変えるために、できることをやっていくしかない、と思う。

【参考資料】

ＤＶ根絶国際フォーラム・第10回全国シェルターシンポジウム2007

女性への暴力根絶・共同アピール

（NPO法人　全国女性シェルターネット「女性のためのDV相談室」より引用）

「デルタVプロジェクト」発動します！

レズビアン・カップルのあいだにも深刻な暴力のトラブルがあります。こう言うと、あなたは驚くでしょうか。暴力とは、男から女に向けられるものであって、女同士で暴力沙汰が起こるなんて信じられない、と言うでしょうか。

●デルタVプロジェクト主旨文

暴力の可能性は、どこにでも存在します。しかし、なかなか社会のなかで認識されない状況に置かれている暴力の問題があります。そのひとつが、いわゆる「セクシュアル・マイノリティ」（※）のあいだに起こるDVの問題です。

もちろん、これまでにも少なくないひとびとが、この問題について取り組んできました。しかし、2001年から法（配偶者からの暴力の防止及び被害者の保護に関する法律）が施行されたこともあって、DVが“男から女に向けての暴力”として強調されればされるほど、DVについて考えたり語ったりする場では“女も暴力を奮うのだ”という、ちょっと考えたら“あたりまえ”であるはずのことも抜け落ちてしまいます。

また、からだの性別と性自認が一致しないひとたちのなかにいる被害当事者たちも、なかなか当事者同士がつながることのできない状況にあります。さらには、そのようなひとたちがシェルターや相談所に訪れてみても、相談員の理解がないことによって二次被害を受ける危険も、まだまだ多く存在します。そこでは、異性愛主義と性別二元論が前提とされていることが少なくないからです（このことについてはプロジェクト内のレポートで詳細に説明していきます）。

●非異性間DVの背景

非異性間DVが認知されないおおもとの理由はもうひとつあります。それはセクシュアル・マイノリティに沈黙を強いるこの社会のありかたです。平等に扱われて「珍しくサベツされなくてラッキー！」と喜んだ経験はありませんか。それは、セクシュアル・マイノリティへの差別と抑圧と暴力が社会的に容認されており、蔓延している証拠です。

まだまだ非異性愛者は蔑（さげす）まれて当たり前、という社会です。また、あてがわれた性別になじめない者の多くは、幼いころから家族の矯正（きょうせい）や圧力を受け、思春期前後からは同性を好きになる者とともにいじめのターゲットにされます。家庭内でも学校でも職場でも、セクシュアル・マイノリティのほとんどは自分を守るために、日々何らかの沈黙を強いられます。この日々の沈黙こそ暴力の最大の温床となるのです。

「ちゃぶ台をひっくり返す親爺」を見ての通り、DVは、女性運動が女性への暴力を問題とするずっと前から、家庭内暴力という形で顕在化していましたが、それは不幸な生育歴や個々の家族の問題、あるいは社会的貧困からくる一現象として、孤立した扱いを受けてきました。しかし、実はこの社会があらゆる階層や場面で女性に沈黙を強いており、家庭内DVもその一環であることが多くの被害当事者によって明らかにされて初めてDVへの取り組みが本格的になり、公的支援もはじまりました。異性愛ベースの結婚制度の維持にやっきとなる国としては、遅きに失した、というべきでしょう。

ただし「女性への暴力」への取り組みにはひとつの弱点があります。それはもう一方の当事者である男性との連携がなかなか見いだせず、多くの場合対立関係となり、警察力と裁判所に依存せざるをえない点です。非異性間DVも当然、警察と司法のお世話になるでしょうが、性別二元論では済ませられないため、異なったアプローチが必要であり、またそこから広がる新たな可能性もあると思います。

さてデルタVは、同性間DVをきちんととりあげ、それをセクシュアル・マイノリティ全般への社会的差別や抑圧、暴力の告発へと拡大していけるのか。何ができるかは未知数ですが、セクシュアル・マイノリティが安心して暮らせる社会を目指して、まずは沈黙を破ることからはじめようではありませんか。

（※）「そもそも『セクシュアル・マイノリティ』って誰？」という点については、つぎのようにしておきます。世の中には「女」と「男」というふたつの性別しか存在しない、かつ、からだと性自認が一致しているのが“あたりまえ”であるという価値観（性別二元論）、その「女」と「男」が“つがう”ことが“あたりまえ”であるという価値観（異性愛主義）――このふたつから外れたひとびと。とりあえず集まってみた“わたしたち”のなかには、「それって『マイノリティ』ではなくて、『セクシュアル・バラエティ』なんじゃないのかな？」という声もあります。

2008年２月２日

                                             デルタVプロジェクト